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県産材を使うということ。


石川県は森林面積が全体の69%を占める、資源豊かな森林県。樹木は家や街づくりの材料になるだけでなく、
水や空気を浄化し、さまざまな災害から私たちを守っています。ですが木は手入れをしなければ、健康で丈夫には育ちません。
県産材を活用することは木や里山を育て、街や暮らし、産業を整備して、また山に恵みを返す良い循環を生みだします。

石川県が美味しい理由


 石川県は日本有数の美食エリアです。
これは住んでいる私たちだけでなく、県外から訪れた人々も感じることではないでしょうか。
 「なぜ石川県がこんなに美味しいのか?」考えたことありますか?
 美味しいお魚、おいしいお米やお野菜は美味しい水があるから作ることができます。
 では、その「美味しい水」はどこから来るのでしょうか?
 それは、石川県の山、森林から私たちのもとに届けられます。
 森林では枝葉が落ちると微生物がそれを分解して、腐葉土が作られます。森林に降った雨は 土に蓄えられ、ゆっくりと時間をかけて川へ送り出されます。川に流れ出るまでに、土の中の ミネラル分が溶け出し、美味しい水が作られるのです。
 豊かな森林の恵み、それが「石川県が美味しい理由」なのです。

石川県の木を
使うということ


 豊かな森林であり続けるためには、手入れをしていくことが大切です。
 石川県は県土の約7割が森林という緑豊かで、自然環境に恵まれています。
この恵まれた気候、風土の中で育った木は、住宅や様々なものに使うことができるまでに成長しています。
 木を伐るということは、地元の山、森林が手入れをされることになり、新しい木を植樹することで未来の森林をつくることができます。また、伐った木を地元で使うことで、林業や木材産業といった地元の産業を育成し、地域経済が活性化することにも繋がっていきます。
 石川県の木を石川県で使うこと(地産地消)は、たくさんの森林の恵みを受け取ることになります。

森林の役割・はたらき


 森林は、木材やキノコなどを生産したり、水源を豊かにするだけでなく、CO2の排出を抑えるほか、人々の心を癒すなど様々な役割を果たしています。
 その役割は、「森林の有する多面的機能」と言われ、大きく8つに分けられています。
 普段、当たり前のようにある空気や水は、実は目に見えない森林の働きによるものなのです。
 私たちも自然の一部であり、その生活は森林によって与えられ営まれているといえます。
(森林の有する多面的機能)
①生物多様性保全  ②地球環境保全  ③土砂災害防止機能・土壌保全機能  ④水源かん養機能  ⑤保健・レクリエーション機能  ⑥快適環境形成機能  ⑦文化機能  ⑧物質生産機能

県産材の魅力
~能登ヒバ~


 能登半島の輪島市や穴水町を中心に県木の「アテ」が植えられています。
 「アテ」は伐採され、木材として私たちの手元に届くときには「能登ヒバ」と呼ばれます。
ヒバ(ヒノキアスナロ)は、日本では青森県と石川県の能登地方のみに育つ木で、とても貴重な木材なのです。
 能登ヒバは木目が細かく、ヒノキチオールという天然成分を多く含んでいて、強力な殺菌・抗菌作用を持つことがわかっています。湿気に強く、腐りにくいという性質があり、輪島塗の木地として古くから使われており、住宅では土台や柱など重要な場所に使われる優れた木材です。
 また、独特のさわやかな香りや虫を寄せ付けにくいことから、アロマオイルやスプレー、おもちゃ、文房具などの材料にも使われるようになりました。

SDGs推進のため、
私たちにできること


 SDGs(Sustainable Development Goals=持続可能な開発目標)とは、世界が抱える問題を解決し、持続可能な社会をつくるために世界各国が合意した17の目標と169のターゲットです。気候変動、エネルギー、環境保全、教育など、2030年までに達成すべきビジョンや課題が示されています。
 地元の木を使うこということは、地域の森林保全や環境維持、災害防止、林業の維持・活性化など、結果として私たちが暮らす地域を守る活動に繋がります。SDGs推進のため、是非みんなで一緒に取り組みませんか。

石川県木材利用推進協議会について


石川県木材利用推進協議会は、森林の役割と木材の良さを広く知ってもらい、木材の需要拡大を目的に活動しています。
当サイトは、その活動の一つとして木材の魅力を配信しています。
日本は、先進国の中では有数の森林大国です。
その森林の中核は終戦後に植えられた人工林で、すでに伐期を迎えるまでに成長しています。
石川県内の人工林においても、その多くは利用可能な状態に達しています。
木材を利活用することにより、森林の持つ公益的機能がより発揮され、バランスの取れた循環型社会が構築されるとともに、森林・林業・木材産業の活性化が図られます。
また、住宅分野では消費者の安全や安心に関する関心の高まりから、県産材へのニーズが高まっています。
このことから、協議会では、木材を生産する森林組合から住宅を建築する業界団体までがメンバーとなり、県産材の住宅分野での流通拡大に向けて協議を行っています。

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